痩身エステで勧誘を断る方法とクーリングオフによる解約について

痩身エステには気軽にお試しできる体験キャンペーンがあるので、思わず足を伸ばしてしまいますが、気になるのが勧誘です。
顧客獲得のためにさまざまなキャンペーンを実施していますが、お試し体験を利用すると必ず施術後にコース契約を迫ってきます。
しつこいところでは、契約するまで密室に閉じ込めるところもあるので、何とかうまく回避したいものです。

 

痩身エステで勧誘を断る方法とクーリングオフによる解約について
痩身エステの勧誘を断る方法で大切なことは、必要以上のことは絶対に話さないことです。
カウンセリングの際、色々な情報を聞き出そうとしますが、個人情報はできるだけ秘密にしておくことが重要です。
色々と情報を聞きだされてしまうと相手の思うツボなので、カウンセリング中でも必要以上の情報は口にしないよう注意しましょう。
勤め先や家庭環境を伝えてしまうと、それを利用して巧みに契約へと誘導する可能性があります。
お金があると思われないようにすることが大事です。
独身でも結婚している風に見せかけ、説明を聞いた後、1度家に帰って旦那に相談すると言うのも効果的です。

 

勧誘を断る場合、大事なのは、お金がないとははっきり言わないことです。
そういう風に答えると、お金がない人向けのローンの説明が始まるので逆効果です。
ローンを使えば、より高額なコースが契約しやすくなるので、くれぐれもお金がないとは言わないようにしましょう。

 

痩身エステで勧誘を断る方法とクーリングオフによる解約について
勧誘を断る方法で最もオススメなのは、何も理由は言わずに毅然とした態度で断ることです。
あれこれと断る理由をつけると、その理由をネタにして話が延々と長引くだけです。
相手もプロの商売なので、お客さんを確保するために簡単には引き下がりません。
余計なことは話さず、毅然とした態度で、思っていた内容と違うと言って簡潔に断るようにしましょう。

 

痩身エステで勧誘に負けて強引に契約させられてしまった場合、解約できないのではと思う人もいるでしょう。
でもその心配はなく、クーリングオフを利用すれば解約できるので大丈夫です。
契約はしたものの後で冷静に考え直した時に解約できるのがクーリングオフ制度で、一方的に契約を無かったことにできます。
その際、解約手数料や違約金などの料金は発生しません。
仮に契約書にキャンセル料や損害賠償額がかかる旨の記載があってもそれは無効です。
消費者保護の観点から設けられた制度なので、消費者側が有利な法律になっています。
痩身エステでは、消費者の心理にうまくつけこんで言葉巧みに契約するよう迫ってくるので、思わず乗ってしまうことがよくあります。
契約書を受け取った日から8日以内であれば、クーリングオフで解約することが可能です。